STUDY REPORT / 2026年9月度 勉強会

その人にしか語れないことを聞く――上場企業の社長を前に、何も調べずに臨んだ理由

IR資料に書いてあることを聞くのは、本人に聞く必要がない。では、本人にしか答えられない質問とは何か。実際の説明会を教材にして、質問の設計だけを取り出した回。

EXECUTIVE SUMMARY

調べないことが、準備だった

15
資料に対して用意したツッコミ所(講師の内数申告)
1
実際に最初にぶつけた質問の数
2012→20
突かれた「プロフィールの空白期間」
約300名
当日の参加者規模(主催側の口頭申告)
2回
事前勉強会の回数(延べ約250名が参加)
10分
開始前の前説で語られた質問論の長さ

この回は、上場企業の代表取締役社長をゲストに招いた説明会である。ただし記録として価値があるのは、招かれた企業の事業説明そのものではない。開始前の十分間と、終了後の十五分間に講師が語った「質問の設計論」であり、その理論を実演として見せた本編の質疑である。

前説で講師が指摘したのは、事前勉強会で出た質問の傾向だった。参加者はビジネスモデルに切り込もうとする素振りを見せるが、実際に出てくるのは資料や公開情報を読めば分かる範囲の確認にとどまっている。講師の言葉を借りれば「重箱の隅があまりにもお好き」という状態である。IRに書いてある、データで調べれば出る、他の人に聞けば分かる。そういう問いを本人にぶつけることに、講師は価値を認めない。

では何を聞くか。講師が提示した基準は単純で、「この人にしか語れないことは何か」の一点に尽きる。水上バイクの世界ランキング二位、飲食店経営、そこから医療業界への参入という経歴を持つ人物に対して、前職の経験が無関係に見える業界でどう生きたのか、まったく縁のない業界でどうネットワークを構築したのかを聞けば、その答えは本人以外の誰からも得られない。そして企業というものはどこまで行っても経営者の思考と行動力を映すものである以上、その人の歴史と行動基準を掴むことは、技術仕様を詰めるよりも企業理解として深いところに届く、というのが講師の主張である。

本編で講師が実際に投げた質問は、事業内容ではなく会社沿革の「穴」だった。資料上、創業の2012年から2020年までのプロフィールが空白になっている。一方で損益は2019年まで赤字で、2020年から黒字化し、そこから成長率が跳ねている。この二つを重ねれば、跳ねる前の八年間に何かが仕込まれていたはずだ、という推論が立つ。講師はそこだけを突いた。社長本人が「今初めて振り返って言われた」と答え、開発の順序と単価上昇のタイミングを自ら言語化していく展開になり、質問は会社の強みの再定義にまで届いた。

セッションを貫く1本の線 質問の質は、知識量ではなく「どこに目を向けたか」で決まる。資料に書いてあることを追えば重箱の隅にしか行き着かない。書いていないこと──空白の期間、埋まっていない年表、説明されていない転換点──に目を向けた瞬間に、本人しか答えられない領域が開く。
PART 0

本人が入ってくる前の十分間

この回の記録は、ゲストが入室する前から始まっている。講師は前日の勉強会で出た質問の傾向を振り返り、率直に不満を述べた。ビジネスモデルに切り込む構えを見せる言い方はするが、内容としては見当外れである。それよりもっとラフで、誰にでもできる質問があるはずだ、と。

講師が挙げた例は、いずれも経歴に対する素朴な問いだった。ジェットスキーでトッププレイヤーになった経験や知識が、まったく関係ないと思われた業界で生きた場面はなかったか。縁のない業界に入ったとき、どうやってネットワークを作ったのか。どれも複雑な前提知識を必要としない。にもかかわらず、その人からしか引き出せない。

ここで講師が示した論点は、質問技術の話にとどまらない。四半期ごとに決算が出たときに数字だけを見るのではなく、そのとき経営陣が何を語ったかを見るべきだ、という投資の作法にそのまま接続している。数字は結果であり、語りは意思である。企業の見方が変わるのはそちらの側だ、というのが講師の立場である。

講師が最も強く述べた違和感 「この企業の、それを率いているCEOの人に対する興味がないように聞こえた」。事業を評価しようとする姿勢が、経営者本人への興味を欠いたまま成立してしまっている状態を、講師は問題視した。

顔を出すという要求

開始直前、講師は参加者に顔出しを求めた。理由は演出ではなく、ゲストの乗りが変わるからだという実利である。加えて、人と話すときに画面を消しているのは、マスクをかぶって話すのと変わらない、面会機越しに話すのと変わらない、という比喩で説明された。ここには、この回全体を貫く姿勢が出ている。相手から何かを引き出したいなら、まず自分が相手にとって話しやすい状態を作れ、ということである。

📌 Claude補足|非言語情報と情報引き出しの関係
オンライン会議で相手のカメラがオフの状態だと、話し手は相手の理解度や関心を示す手がかり(うなずき、表情、視線)を失う。これらは会話の相互調整に使われる基本的な信号であり、欠けた状態では話し手が発話量を減らし、内容を安全側に寄せる傾向が指摘されている。講師の主張は感覚的な言い方ではあるが、「相手が乗ってくるかどうか」を情報量の変数として扱っている点で、質問設計の一部として整合している。要確認 具体的な効果量を示す実証研究までは本レポートでは特定していない。
PART 1

年表の空白を突く

本編に入り、講師が最初に投げた質問は事業内容ではなかった。プレゼン資料の会社沿革において、2012年の創業から2020年あたりまでの記載が薄く、実質的に空白になっている。一方、業績のグラフを見ると2019年まで赤字が続き、2020年に黒字化し、そこから成長率が最も高い局面に入っている。

この二つの情報から講師が立てた仮説はこうである。2020年以降の伸びは、コロナという外部環境に乗っただけではない。乗れるだけの基盤が、空白になっている八年間に作られていたはずだ。したがって会社の本当の強みは、いま売っているサービスではなく、その期間に社内へ蓄積されたリソースの側にある。

質問の構造 ①資料に書かれていない箇所を特定する → ②同じ資料の別の箇所(業績推移)と突き合わせる → ③二つの間に因果の仮説を置く → ④その仮説を本人に当てて検証させる。外部情報をまったく使わずに、資料一枚の内部だけで成立している点が要点である。

社長本人の回答

社長は「今初めて振り返って言われたが、その通り」と答えた。そのうえで、開発の時系列を自ら整理していった。創業から二年は受託開発に充て、2014年に主力製品をリリース。そこから一年おきに周辺機能を追加していき、2018年頃から顧客単価が上がり始めた。つまり2019年から2020年にかけて課金が本格的に立ち上がる直前まで、仕込みの期間だったという説明である。

社長自身が付け加えたのは、外部環境の変化が来てから慌てて開発を始めても間に合わない、という一点だった。開発には段取りが要る。だからタイミングが合ったのは偶然ではあるが、合わせられる状態を作っていたのは偶然ではない。

図1:講師が質問の材料として用いた二つの情報の重なり(講師の口頭説明とプレゼン資料の記述に基づくClaude作図・模式図)。年表の空白と、業績の転換点が同じ区間にあることが質問の起点となった。

📌 Claude補足|「開示されていない期間」を読む枠組み
未上場期間の情報が薄いのは制度上当然であり、上場企業の沿革資料でも上場前の記述は圧縮されがちである。ただし投資分析においては、この圧縮された期間こそが競争優位の形成過程にあたることが多い。経営学ではこれを「経路依存性(path dependence)」および「資源の蓄積プロセス」の問題として扱い、ディエリックスとクールが1989年の論文で「資産ストックは市場から購入できず、時間をかけた蓄積によってのみ形成される(time compression diseconomies)」と定式化している。講師の質問は、この理論を資料一枚の読み方として実装したものと読める。
PART 2

客観視の癖と、批判的思考

空白期間の話を受けて、講師は質問の対象を事業から人物へ移した。「昔から客観的に物事を見る癖があるのではないか」という問いである。社長はこれを肯定し、子どもの頃からスポーツをしていた時期を含めて、何を見るにしてもその傾向があると答えた。

講師がこの問いを立てた理由は、質問の場では明示されなかったが、直後のやり取りで見えてくる。同業他社が売上と顧客数だけをKPIに置いているなかで、この会社は市場規模が小さい段階で参入し、業界標準とは逆の順序で製品を作った。その判断ができたのは、数字に縛られずに市場を外から眺める姿勢があったからではないか、という接続である。社長は「数字に縛られてやっていたら、このタイミングでは誰も参入できない」と応じ、当時の市場規模で収益計算をすれば参入の結論は出なかっただろうと述べた。

数字に縛られた判断市場規模が小さい → 期待収益が閾値に届かない → 参入見送り。合理的な意思決定プロセスとしては正しい。
客観視からの判断困っている人がいる → 誰も解いていない → 参入。結果として市場の立ち上がりと重なった。社長本人も「計算通りと言いたいところだが、結果としてそうなっていた」と認めている。

批判を成長の糧と呼ぶ

後半、講師は自身のコミュニティの傾向として、経営者であっても組織やサービスに対する批判的思考が弱いと述べた。日本人の性質として、何かをネガティブに言ってはいけないという規範が強く、自分の作ったものを自分で否定する作業が抜け落ちる。しかしそれをしなければ改善は起きない。

社長の回答は二段構えだった。一つは、自分自身が批判的なので組織にその機能が埋め込まれていること。もう一つは、全員が批判できる必要はなく、重要なのは正確な情報が届く仕組みを先に作ることだという整理である。情報が届けば、それに対する批判的なコメントは自然に出る。批判の能力を個人に求めるのではなく、情報流通の設計に寄せる考え方といえる。

講師の定式 「完璧だと思った瞬間に、全ては衰退していく」──社長の言葉。批判の目を向け続けることが成長の条件であり、それは能力ではなく習慣として組織に置かれる。
📌 Claude補足|批判的思考をめぐる前提の整理
「クリティカルシンキング」は日本語で「批判的思考」と訳されるが、原義は対象を否定することではなく、主張と根拠の関係を検証する思考態度を指す。講師の用法(自分の商品を自分でディスる)は、この原義のうち「自説への反証を能動的に探す」部分を強調したものであり、否定的な言辞そのものを推奨しているわけではない。

なお、講師が「アメリカの教育でずっと言われている」と述べた点については、米国の教育政策文書で critical thinking が21世紀型スキルの中核に位置づけられているのは事実である。ただし、その内容は根拠の評価と論証の構築であり、「自分の作ったものを否定する」という組織実務上の含意は講師独自の展開である。要確認
PART 3

会話を広げるという実演

この回の質疑には、もう一つ観察すべき構造がある。講師が一人で質問を完結させず、別の参加者の質問に上乗せする形で場を広げていた点である。

実際の流れはこうだった。ある参加者が主力製品の名称の由来を尋ね、そこから「現場と協調しながら使いやすさに特化して作ったのではないか」という自分なりの解釈を添えた。社長は肯定し、素人である自分がパッと見て使えるかどうかを基準に置いたこと、看護師は変化を嫌う職種であること、ITリテラシーが前提にできないことから、直感的に使えるかどうかを最重要に据えたと答えた。

ここで講師が引き取り、「他人に言われたことを全部やるとそれ以上作らなくなる」という自分の持論に接続し、では社内でダメな点を見つける仕組みはどう作っているのかへと質問を進めた。社長は営業部門の中に置かれたサポート部隊の存在を挙げ、利用者の声を金を払ってでも集めろと言い続けてきたと答えた。講師はさらに「サポートにいる人はコミュニケーション能力が高いのでは」と踏み込み、社長がそれを肯定する、という展開になった。

実演として示されたこと 一つの質問で終わらせず、相手の回答に含まれる前提を次の質問の材料にする。講師は終了後の振り返りで「前田さんの質問に合わせてもう一回僕も質問し、それを広げるように質問すると、あれで会話になっていた」と自己解説している。単発の質問は情報収集で終わるが、接続していくと対話になり、相手の言語化されていない部分まで届く。

他社比較という角度

同じ参加者から、他社は既存事業の横展開が中心だが、この会社は顧客に何を届けるかという視点から出発しているのではないか、という確認が入った。社長はこれを認め、レセプト側から機能を追加した他社では月末の入力作業が残り、現場が日々使わなくても運用が回ってしまう、という構造的な帰結を説明した。順序の違いが、そのまま製品の使われ方の違いになるという説明である。

PART 4

終了後の種明かし

ゲストの退出後、講師は今回の質問設計を自ら解説した。要点は四つある。

第一に、今回はあえて何も調べずに臨んだ。以前に別の参加者が作った財務の計算表を見ていたが、それも記憶から外し、周囲の参加者と同じ立場で聞いた場合にどう見えるかを試したという。調べなくてもこの程度の質問は出てくる、ということを示すのが目的だった。

第二に、資料に対するツッコミどころは自分の中で十五個ほどあったが、そのうち最も可視化しやすい一点に絞った。技術的な質問ではなく、資料を見るだけで誰でも突ける箇所を選んだのは、参加者が再現できる形にするためである。

第三に、質問はすべて講義で扱ってきた内容の延長線上に置いた。コミュニティで学んできた枠組みが、実際の経営者との対話でどう使えるかを見せる設計になっていた。

第四に、講師は率直にこう述べている──今日の質問において、ゲストの回答内容そのものは主眼ではなかった。会員が質問をどう組み立て、どう会話へ広げるかの参考事例として提示した、と。

この発言の扱いについて 「中野さんの話はどうでもいい」という表現は、招いたゲストへの評価ではなく、この場をどの目的で設計したかの説明として述べられている。ただし言い方としては強く、受け取り方が分かれうる箇所である。本レポートでは発言をそのまま記録し、文脈を添える形にとどめる。

投資家としてならどこを見るか

ファシリテーターから「もし投資家目線だとしたら、どこを一番見るか」と問われ、講師は「国内だけでやっている時点で評価しない」と答えた。理由は、戦略チームが国内に絞られている限り、株主との対話が限定的なものにしかならないからだという。

そのうえで講師が提示した論理はこうである。社長本人が規制を「バームクーヘンのように層になっている」と表現している以上、規制が緩い地域はどこかを調べる作業には、その時点ですでに着手できるはずだ。問題に直面してから動くより、先に手を打つほうが戦略として合理的である。そして海外で事例を作れば、それが国内で動きやすくなる材料になり、レバレッジが効く。ここまでを設計として描けるかどうか、というのが講師の判断基準である。

📌 Claude補足|言及された企業の基本情報
この回のゲストは株式会社eWeLL(東証グロース・5038、本社:大阪市)の代表取締役社長・中野剛人氏。2012年設立、2022年上場。訪問看護専用電子カルテ「iBow」を提供する。2025年12月期は売上高33億9,200万円(前期比31.9%増)、営業利益率45.3%で、講義中の「34億近く」「営業利益率45%」という説明と整合する。2026年12月期第1四半期は売上高9億5,300万円(前年同期比26.5%増)。

なお本レポート中の「相棒」は、文字起こし上の呼称をそのまま用いている。製品の正式名称は「iBow(アイボウ)」であり、講義では日本語読みで語られている。事業構造の詳細は本回の別レポートで扱う。
Q&A

質疑応答

(参加者・医師/25年間の急性期病院勤務を経て今年4月からクリニック買収と経営に移行)創業時のビジョンと現在の企業体では規模がまったく違うと思う。10年前と今で目線がどう変わってきたか。また10年前の自分に助言するとしたら何を言うか。
起業した時点で「10年で上場させる」と決めていた。それまではステルスでやってきた。結果として10年目で上場できた。制約の多い領域でブレイクするには、上場という手段が一つのポイントになると考えていた。根本には、ある程度の規模が必要だという判断がある。
(同)なぜ最初に「上場」が来たのか。
事業を継続的にやっていくには、IPOが非常にポイントになると考えていたため。
(ファシリテーター)もし投資家目線だとしたら、どこを一番見るか。
国内だけでやっている時点で評価しない、という言い方をする。戦略チームが国内に絞られている時点で、株主との対話が限定的な会話にしかならないため。規制が層になっていると自覚しているなら、規制がない地域のリサーチにはもう着手していていいはずで、そこは株主として必ず突っ込む。
(ファシリテーター)今日の質問は何を狙って設計したのか。
「気づき」をテーマに絞った。資料に対するツッコミどころは15個ほどあったが、技術的な質問ではなく、資料を見るだけで誰でも突ける、最も可視化しやすい箇所に絞った。会員が再現できる形にすることが目的だったため。
(講師から医師の参加者へ)比較的近い業界だと思うが、今日の内容はどうだったか。
(参加者)面白かった。自分がやってきた業界と同じエリアではあるが、これから広げなければならない方向がどう見えるのかを知りたくて参加した。もう少し踏み込んだ質問もしたかったのが正直なところ。
ACTION

宿題・アクションアイテム

  1. 資料の「書かれていない箇所」を特定する練習──手元にある企業のIR資料や会社沿革を一枚取り、記載が薄い期間を探す。その期間と業績推移を重ね、間に因果の仮説を立てる。外部情報を使わずに質問を一つ作る。
  2. 四半期決算を「語り」で読む──直近の決算で、数字ではなく経営陣が何を語ったかだけを抜き出して読む。前四半期と比較し、語りの変化を記録する。
  3. 質問を接続する訓練──他人の質問に対する回答から、前提として使われている言葉を一つ拾い、それを材料に次の質問を作る。単発で終わらせず二手以上つなげる。
  4. 自分の商品を自分で批判する──自社の製品・サービス・提案資料について、他人ではなく自分で欠点を三つ挙げる。挙げられない場合は、情報が自分に届いていない可能性を疑う。
  5. 異業種をベンチマークに置く──同業のベンチマークだけでなく、自分の課題と同じ構造の問題をすでに解いている異業種を一つ探す。講師が例に挙げたのは「データ統合が最も進んでいる分野はどこか」という問いの立て方である。
GLOSSARY

用語集

重箱の隅をつつく細部の確認に終始し、本質に届かない問い方の比喩。ここでは公開情報で確認できる範囲の質問を指す。
クリティカルシンキング主張と根拠の関係を検証する思考態度。講師は「自分の作ったものを自分で否定する」実務動作として用いている。
経路依存性過去の選択の積み重ねが現在の選択肢を制約する性質。ここでは「空白の八年間」が現在の競争優位を規定しているという読みに対応する。
IRInvestor Relations。企業が投資家向けに行う情報開示・対話活動。講師は「IRに書いてあることを本人に聞くな」という基準を示した。
ステルスここでは、上場前に情報開示を最小限に抑えて事業を組み立てる経営姿勢を指す社長の言い回し。
非市場戦略製品・価格・販路といった市場要因ではなく、規制・政治・世論といった非市場要因に働きかける経営戦略。終盤の議論の下敷きになっている。