01 / OVERVIEW
スナップショット
株価
$602.50
2026/7/12時点
時価総額
約$478.4B
2026/7/12時点
PER（実績／予想）
56.6倍／36.2倍
直近3年平均は23.8倍
保有株数
―
ポートフォリオ登録数（未確認）
出典：株価・時価総額はStockAnalysis.com等（2026/7/12時点）、PERは同社IR資料・複数金融情報サイトの集計値。
02 / SEGMENT
事業ごと・国/エリアごとの売上高比率
事業セグメント別 売上高構成比（FY2025 Q3実績）
半導体システム 74%
アプライド・グローバル・サービス 22%（16.0億ドル）
ディスプレイ・隣接市場 4%（2.6億ドル）
半導体システムが圧倒的な収益の柱で、AI関連の先端ロジック・メモリ投資が牽引している。
国・エリア別 売上高構成比（直近実績）
中国 85.3億ドル（前年比▲15.7%）
台湾 68.6億ドル（同+71%）
韓国 56.1億ドル（同+25%）
米国 30.6億ドル
日本 22.7億ドル
地域構成が急速に台湾・韓国シフトしており、中国依存度の低下と先端ファウンドリ／メモリへの集中が進む。
出典：Applied Materials 10-K／10-Q、決算資料。
03 / HISTORY
創業からの歴史
アプライドマテリアルズは1967年、シリコンバレーで半導体製造装置メーカーとして創業した。以来半世紀以上にわたり、半導体の微細化・高性能化を支える成膜・エッチング・イオン注入・検査計測といった前工程装置の分野で業界をリードしてきた。転機となったのは2011年、太陽電池・半導体装置メーカーのVarian Semiconductorを買収したことで、この統合をきっかけにVarianの事業責任者だったゲイリー・ディッカーソン氏が2013年にCEOに就任した。ディッカーソン体制下で同社は、単なる装置サプライヤーから「顧客の次世代半導体開発に伴走するテクノロジーパートナー」への転換を進め、AIブームによる先端ロジック・メモリ投資の波に乗って過去10年余りで売上高を大きく拡大させてきた。
04 / MISSION, VISION, VALUE
ミッション・ビジョン・バリュー
同社は「Make Possible a Better Future（より良い未来を可能にする）」を掲げ、半導体・ディスプレイ技術の革新を通じて社会の課題解決に貢献することをミッションとする。企業文化を支える中核バリューとして、①顧客の成功への献身、②イノベーションを牽引する当事者意識、③多様性を力に変えるインクルージョン、④誠実さと信頼に基づく行動、の4つを掲げており、特に「顧客の次世代プロセスノード開発に共同で取り組む」姿勢は、半導体メーカーとの長期的な共同開発関係（コ・イノベーション）という同社独自の事業戦略と直結している。
05 / LEADERSHIP
現経営者の特徴・過去の実績（レジリエンスの観点）
CEOのゲイリー・ディッカーソン氏は2013年の就任以来、同社の研究開発投資を営業費用比56%から69%まで引き上げ、次世代技術への先行投資を継続してきた。その結果、就任時から売上高を約3.5倍に拡大させ、Barron's誌の「世界最高のCEO」ランキングに3年連続で選出されるなど、市場からも高く評価されている。レジリエンスという観点では、2018〜2019年の半導体不況、2020年のコロナ禍によるサプライチェーン混乱、そして2022年以降の米国による対中輸出規制強化という3つの逆風を経験しながらも、そのたびにコスト構造の見直しと次世代技術への投資配分を機動的に調整し、業績を回復軌道に戻してきた実績がある。特に対中規制については、収益機会の一部を失いながらも台湾・韓国など他地域への展開を加速させることで全体の成長を維持しており、単一市場への依存を避ける経営判断の速さが特徴といえる。
06 / LATEST EARNINGS
直近決算の予想・ガイダンスに対する結果
FY2025 Q3・Q4実績とFY2026 Q1ガイダンス
| 指標 | FY2026 Q1 会社ガイダンス | 備考 |
|---|---|---|
| 売上高 | 68.5億ドル（63.5〜73.5億ドル） | レンジ±5億ドル |
| EPS | 2.18ドル（1.98〜2.38ドル） | レンジ±0.20ドル |
| FY2025 Q3・Q4実績 | 市場予想を上回る増収増益 | 予想超過 |
対中輸出規制の影響がFY2026通期で約6億ドルの減収要因になると見積もられており、ガイダンスのレンジ幅にはこうした規制動向の不確実性が織り込まれている。
AI関連の先端半導体投資を追い風に、直近四半期は連続して市場予想を上回る決算を発表しており、アナリストコンセンサスは「Strong Buy」で一致している。一方で対中輸出規制の影響がFY2026通期で約6億ドルの減収要因になると見積もられており、ガイダンスのレンジ幅（±5億ドル）にはこうした規制動向の不確実性が織り込まれている。市場はAI需要の強さと規制リスクという2つの綱引きの中で同社の業績を評価している状況にある。
07 / REVENUE & PROFIT
売上高・税引前利益の推移（直近10年間）
売上高・営業利益の推移（FY2016〜FY2025、10億ドル）
純利益の推移（FY2016〜FY2025、10億ドル）
2013年のディッカーソン氏CEO就任以降、AI・先端半導体投資の拡大を背景に売上高・利益ともに右肩上がりの成長を続けている。研究開発投資は営業費用比56%（2013年）から69%（現在）まで引き上げられており、次世代技術への先行投資姿勢が一貫している。
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|
| FY2016 | $10.83B | $2.15B | $1.72B |
| FY2017 | $14.70B | $3.94B | $3.52B |
| FY2018 | $16.71B | $4.49B | $3.04B |
| FY2019 | $14.61B | $3.35B | $2.71B |
| FY2020 | $17.20B | $4.37B | $3.62B |
| FY2021 | $23.06B | $6.89B | $5.89B |
| FY2022 | $25.79B | $7.79B | $6.53B |
| FY2023 | $26.52B | $7.65B | $6.86B |
| FY2024 | $27.18B | $7.87B | $7.18B |
| FY2025 | $28.37B | $8.29B | $7.00B |
出典：Applied Materials 10-K、Macrotrends、StockAnalysis.com。
08 / VALUATION
PERの推移（直近10年間）
PER（実績、年末値）の推移（FY2016〜FY2025）
過去10年は概ね10〜27倍のレンジで推移してきたが、2026年7月時点の実績PERは56.6倍、予想PERは36.2倍まで上昇している。AI関連の期待を大きく織り込んだプレミアム評価にあり、半導体製造装置セクター全体がAIブームで再評価される中、同社もその流れに沿って評価が切り上がっている。
09 / CAPITAL RETURNS
ROIC・WACC・ROEの推移（直近10年間）
| 年度 | ROE | ROIC | WACC（推定） |
|---|---|---|---|
| 2016 | 23.2% | ― | ― |
| 2017 | 42.5% | ― | ― |
| 2018 | 37.5% | ― | ― |
| 2019 | 35.9% | ― | ― |
| 2020 | 38.5% | ― | ― |
| 2021 | 51.6% | 53.2% | 約9.7% |
| 2022 | 53.4% | 49.0% | 約12.2% |
| 2023 | 48.0% | 45.2% | 約15.5% |
| 2024 | 40.6% | 44.9% | 約14.4% |
| 2025 | 35.5% | 36.6% | 約14.6% |
2016〜2020年のROICはGuruFocus等が公開する標準的なNOPAT/投下資本ベースの系列が未確認のため「―」表示。WACCも同様に2020年以前の年次推計は確認できていない。2021年以降、ROICはWACC推定値を一貫して大きく上回っており、半導体製造装置メーカーとしては資本効率の高い価値創出企業と評価できる。研究開発投資の拡大と旺盛な自社株買いがROE水準を押し上げている。出典：Macrotrends、StockAnalysis.com、GuruFocus。
10 / CASH FLOW
営業・投資・財務・フリーキャッシュフローの推移（直近10年間）
| 年度 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | フリーCF |
|---|---|---|---|---|
| FY2016 | $2.57B | -$0.43B | -$3.53B | $2.31B |
| FY2017 | $3.79B | -$2.53B | $0.34B | $3.44B |
| FY2018 | $3.79B | $0.57B | -$5.93B | $3.17B |
| FY2019 | $3.25B | -$0.44B | -$3.12B | $2.81B |
| FY2020 | $3.80B | -$0.13B | -$1.34B | $3.38B |
| FY2021 | $5.44B | -$1.22B | -$4.59B | $4.77B |
| FY2022 | $5.40B | -$1.36B | -$7.04B | $4.61B |
| FY2023 | $8.70B | -$1.54B | -$3.03B | $7.59B |
| FY2024 | $8.68B | -$2.33B | -$4.47B | $7.49B |
| FY2025 | $7.96B | -$2.78B | -$5.98B | $5.70B |
FY2025の株主還元総額は約63億ドル（配当＋自社株買い）。2025年3月には増配率+15%、新規自社株買い枠100億ドルを発表するなど、潤沢なフリーキャッシュフローを積極的に株主還元へ振り向ける方針を継続している。出典：Macrotrends、StockAnalysis.com。
11 / INVESTMENT & M&A
直近の投資・M&A状況
M&Aについては近年慎重なスタンスを取っており、直近の大型買収は2022年6月のPicosun（原子層堆積装置メーカー）にとどまる。代わりに注目されるのが2025年4月に実施したBE Semiconductor Industries（BESI、オランダの先端パッケージング装置メーカー）への9%の資本参加で、買収ではなく戦略的出資という形でAI向け先端パッケージング技術（ハイブリッドボンディング等）へのアクセスを確保した。これは自社での大型買収よりも、技術補完的なパートナーシップを通じてリスクを抑えながら成長領域を取り込む、規律あるバランスシート運営を志向する経営姿勢の表れといえる。研究開発投資と株主還元（配当・自社株買い）の両立を優先し、大型買収によるのれん・統合リスクを避ける資本配分方針が続いている。
12 / SEGMENT GROWTH
主要事業ごとの成長性
セグメント別の成長ドライバー
半導体システム：AI向け先端ロジック（2nm以下）・HBM（広帯域幅メモリ）向け投資が牽引し、2026年のウエハファブ装置投資全体の増加分の80%以上をAI関連が占めると見込まれる。アプライド・グローバル・サービス：装置稼働台数の増加に伴うストック型収益として安定成長。ディスプレイ：スマートフォン・車載向けの緩やかな需要が中心で、成長ドライバーとしての比重は相対的に小さい。
最大の成長ドライバーは半導体システム事業におけるAI関連投資であり、TSMC・Samsung・SK Hynix・Micronなど先端ロジック／メモリメーカーの設備投資サイクルに直結する。台湾向け売上高が前年比+71%と急拡大している点は、AIチップ生産の中心地であるTSMCの投資拡大を色濃く反映したものだ。一方でディスプレイ・隣接市場は構成比が小さく、全社の成長ストーリーはほぼ半導体システム事業に集約されている。
13 / COMPETITIVE POSITION
競争優位性や業界内でのポジション
半導体製造装置市場は、AMAT・ASML・Lam Research・東京エレクトロン（TEL）・KLAの上位5社で世界シェアの56〜66%を占める寡占構造にあり、新規参入は技術的にもほぼ不可能に近い。AMATは装置ポートフォリオの幅広さ（成膜・エッチング・イオン注入・検査計測を単独でカバーする唯一に近い総合装置メーカー）を最大の強みとするが、2025年には特定工程（エッチング・検査）でLam Research・KLA・ASMLにシェアを侵食される場面もあり、装置全体でのシェアは約30〜35%とやや低下傾向にある。それでも顧客との長期共同開発関係（コ・イノベーション）による高いスイッチングコストは強力な参入障壁として機能しており、先端ノードの立ち上げ局面で複数装置をワンストップで提供できる総合力は依然として代替しにくい競争優位性である。
14 / SCP ANALYSIS
SCP理論からの分析（市場動向・規制リスク・業界トレンド）
Structure（市場構造）
上位5社寡占（世界シェア56〜66%）で技術的参入障壁が極めて高い市場構造。AI向け先端半導体・HBM投資の急拡大により、装置需要の構造自体が「汎用半導体」から「AI特化型半導体」へシフトしている。
Conduct（企業行動）
米国による対中半導体輸出規制が業界各社の事業戦略・地域別投資配分を強く規定する最大の規制変数。AMATは規制対応として台湾・韓国等への地域シフトを進める一方、規制強化のたびに一定の減収要因を織り込まざるを得ない構図が続いている。
Performance（業界トレンド・帰結）
AI投資サイクルが業界全体の収益性を押し上げる一方、対中輸出規制という政治的要因が収益の一部を恒常的に押し下げる「アクセルとブレーキが同時に働く」構造が定着している。この綱引きの帰結として、装置各社のPERはAI期待を織り込んで高水準を維持しつつも、規制動向のニュースでボラティリティが高まりやすい相場展開が続いている。
15 / INVESTMENT THESIS
これらの分析結果をもとにした現在の投資妙味
アプライドマテリアルズは、AI半導体投資という構造的な追い風を受ける「装置の総合商社」的ポジションにある。ASML（露光装置）やLam Research（エッチング特化）のような特定工程への依存が小さく、成膜・エッチング・イオン注入・検査計測を幅広くカバーする総合力は、AI向け先端ノード立ち上げが相次ぐ局面において強みを発揮しやすい。ROIC約33%・ROE約39.69%という高い資本効率、63億ドル規模の株主還元、規律あるM&A姿勢（大型買収を避け出資にとどめるBESIのようなアプローチ）は、財務健全性の面でも評価できる。一方でPERはすでに実績56.6倍・予想36.2倍まで切り上がっており、直近3年平均（23.8倍）から大きく乖離した「AI期待の先食い」状態にあることは意識しておく必要がある。中国向け輸出規制による年間約6億ドルの減収要因、装置シェアの一部侵食（Lam・KLA・ASMLへの流出）といったマイナス材料もあり、既に高い評価が付いた株価に対してさらなる上振れ材料を確認しながら投資判断を行うフェーズにあると言える。
16 / WATCH POINTS & RISKS
今後の注目ポイントやリスク要因
注目ポイント
FY2026 Q1決算（売上高68.5億ドル±5億ドル、EPS 2.18ドル±0.20ドルのガイダンス達成度）／台湾・韓国向け売上の拡大継続／BESI出資を通じた先端パッケージング技術の取り込み進捗／エッチング・検査分野でのシェア防衛（Lam・KLA・ASMLとの競争）／追加の対中輸出規制の有無。
リスク要因
対中輸出規制の一段の強化による減収拡大リスク（現状で年間約6億ドルの減収要因）／PERが直近3年平均の2倍超まで拡大しており、AI関連の期待が剥落した場合の株価調整リスク／半導体設備投資サイクルの循環性（好況後の反動減）／特定工程でのシェア低下トレンドが続いた場合の収益性への影響／米国以外の競合（ASML＝オランダ、TEL＝日本）は米国の輸出規制の直接対象外であり、相対的に規制の影響を受けにくい点。